密閉した容器の中で水をどんどん加熱すると、沸騰して気体となった水蒸気と液体の境がない状態が訪れる。これが超臨界だ。超臨界が始まる条件は温度がセ氏３７４四度、圧力が２２メガ(メガは百万)パスカル。二酸化炭素(ＣＯ２)の場合は３１度、７０キロパスカルで超臨界状態になる。
　超臨界に達した水やＣＯ２は、他の物質に入り込み分子構造をばらばらにする。例えば有害物質で、高温でないと燃えないダイオキシンも、超臨界状態の水の中に入れると炭素や水素などに分解され、無害化できる。ＣＯ２を媒体に使えば、食物に含まれるビタミンなどの有効成分を、熱で傷めることなく抽出することも可能だ。
　野口賢二郎社長は広島の大学を卒業後、大阪の圧力機器メーカーに勤めた。ある時、潜水艦の減圧弁の製造依頼が舞い込んだが、会社は人命にかかわる製品に手を出さない。原理は難しくはない。「高度な性能を保証する設計ができれば、一品一様の機器を作ることがビジネスになる」と、独立に踏み切った。
　以来、大学や企業の研究所用の特注実験装置などを生産してきた。中でも化学の研究者に装置化を持ちかけられた超臨界に興味を持ち、技術を蓄積した。２００６年３月には基礎研究を深めるために子会社の超臨界技術研究所を設立した。
　一方で、最近は「次世代の経営の土台を作るため」量産型の製品の育成にも力を入れている。野口社長の技術力だけに頼っていては、経営の安定が図れないからだ。
　第一弾として２００６年９月に発売したのが、食品エキスの抽出装置「まるごとエキス」。最大で一万メートルの深海に相当する１００メガパスカルの圧力をかけることで、酵素による食品の分解を促進し短時間でエキスを取る。
　例えば魚から魚醤（ぎょしょう）を作る場合。通常製法で一年以上かかるものが２４時間でできるという。高い圧力下では腐敗菌が活動しないため、塩を大量に加える必要がない。酵素は圧力に強く、塩分がない方が活発に働くため短時間でエキス化が進む。
　ワインの熟成促進や化粧品の品質向上など装置の思わぬ利用法も見つかり、売れ行きは順調。量産商品の第二弾は、焼酎かすなどの食品業界の廃棄物を超臨界に近い状態を利用して水とＣＯ２に分解する装置を研究中で、商品化も近いという。
　「自社の商品を世界で使ってもらいたい」という理想を実現するステップとしてとらえるのが株式上場。売上高２０億円、純利益３億円を、上場申請のめどと考えている。